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[1] [DFN[和暦]]は、[[日本]]の[[暦]]です。本項では、[DFN[日本の暦]]全般を扱います。
* 呼称
[2] [[日本]]の[[暦]]のことを、[[和暦]]、[DFN[邦暦]]、[DFN[Japanese Calendar]]
などと呼びます。
[3] これらの言葉の指すものは、[[日本]]の[[暦]]システム全般だったり、
[[元号]]のことだけだったり、[[旧暦]]のことだったりします。
どれを意味しているのかは、文脈から判断するしかありません。
[SEE[ 元号を指す用法は[[現代日本の紀年法]] ]]
* 暦法
[4] [TIME[明治6年1月1日][1873-01-01]]以後の[[日本の暦]]は、[CITE[改暦ノ詔書並太陽暦頒布]]と[CITE[閏年ニ関スル件]]によって規定される[[太陽暦]]であり、
[[西洋]]の[[グレゴリオ暦]]と[[月日]]が完全に一致しています。
;; [[グレゴリオ暦]]、[[日本の改暦]]を参照。
[5] それ以前は、[[旧暦]]でした。
[52] [[祭事]]などでは現在でも[[旧暦]]を用いる場合があります。
あるいは[[月遅れ暦]]によることもあります。
[SEE[ [[旧暦]]、[[月遅れ暦]] ]]
[127]
[[東アジア]]には、
[[中国式太陰太陽暦]]の[[日付]]を[[漢数字]]で、
[[グレゴリオ暦]]の[[日付]]を[[アラビア数字]]で表記する書き分けの慣習が一部にあります。
[[日本]]においても、
[[旧暦]]を[[漢数字]]、
新暦を[[アラビア数字]]で書くことがあります。
しかし広く普及し認知されているとは言い難いです。
* 紀年法
[6] [[現代日本]]では、
[[紀年法]]として[[日本の元号]]と[[西暦]]が併用されています。
その他のいろいろな[[紀年法]]が使われることもあります。
[SEE[ [[現代日本の紀年法]] ]]
* 年度
[129] [[4月]]を[[年始]]とする[[会計年度]]・[[学校年度]]を始めとする様々な[[年度]]が[[グレゴリオ年]]と併用されています。
;; [[年度]]参照。
* 月名
[45] [[日本]]では、[[月名]]は[[月番号]] + [[接尾辞]]の「[[月]]」
によって表されてきました。例えばある[[年]]の4つ目の[[月]]は
[[4月]]と呼ばれています。
[46] その他に、[[卯月]]のような異称も使われてきました。
現在もたまに用いられている代表的な異称の他に、
様々なバリエーションが知られています。
詳しくは[[日本の月名]]を参照。
[47] [[旧暦]]時代には、第1月のことを[[正月]]と呼ぶのが正式とされていたようです。
現在と同じように[[1月]]と呼ぶこともあったようですが、どれくらいの比率だったのかはわかりません。
* 日付の換算
[40] [[暦法]]や[[紀年法]]の[[和暦]]と[[西暦]]の換算については、
[[暦の換算]]を参照。
* 曜日
[74] [[曜日]]参照。
* 時刻
[9] 明治6年1月1日以後、
[CITE[改暦ノ詔書並太陽暦頒布]]で制定された[[定時法]]と、
[[12時間制]]の[[時]]、[[分]]、[[秒]]が用いられています。
[11] 分野によっては[[24時間制]]も用いられています。
[12] 現在の[[日界]]は[[正子]]ですが、分野によっては[[30時間制]]などが用いられることもあります。
歴史的には他の[[日界]]も用いられました。
[SEE[ [[日界]] ]]
[10] [[標準時]]として、 [[UTC]] と9時間の[[時差]]がある[[中央標準時]]が[TIME[明治21年1月1日][1888-01-01]]以来用いられています。
;; [[中央標準時]]参照。
[15] [[UTC]] への[[閏秒]]の挿入と同期して[[標準時]]にも[[閏秒]]が挿入されています。
;; [[閏秒]]参照。
-*-*-
[30] 例外として、[[建築基準法]]に定められた[[日影規制]]においては、
[[冬至日]]の[[真太陽時]]が用いられています。
[[真太陽時]]は観測位置によって異なりますから、法令上定められた[[時間]]が表す[[中央標準時]]の[[時間]]も、
[[建築物]]の[[所在地]]によって異なってきます。
[213]
いくつかの[[法令]]が[[日出]]や[[日没]]を[[時間]]制限の基準としています。
[SEE[ [[日出入]] ]]
* 祝日
[13] [[日本の祝日]]を参照。
* 法的な状態
[174] [[日本国]]における[[日時]]の[[法令]]上の状態は、次のように整理できます。
[FIG(list)[
- [175] [[元号]]
-- [176] [[元号法]]と[[政令]]により定義される
- [177] [[年]]
-- [[年]]の数え方は明文化されていない
-- [[神武天皇即位紀元]]は[[太政官布告]]で定義されている
-- [[西暦]]は定義されていない
- [179] [[月]]
-- [[月]]の数え方と[[日]]数は[[太政官布告]]で定義されている
- [185] [[週]]と[[曜日]]
-- [[週]]と[[曜日]]の数え方は明文化されていない
-- [[日曜日]]となる[[日]]は毎年の国立天文台公示により示されている
-- [[曜日]]の[[日本]]の項も参照。
- [178] [[日]]
-- [[日]]の数え方は明文化されていない
-- [[閏年]]の[[置閏法]]は[[勅令]]により定義されており、[[グレゴリオ暦]]と一致している
- [180] [[時]]
-- [[12時間制]]の[[時]]の数え方は[[太政官布告]]で定義されている
-- [[計量単位]]としての[[時]]および[[分]]との換算は[[計量法]]と[[政令]]で定義されている
-- [[暦]]の[[時]]と[[分]]の換算は明文化されていない
-- [[24時間制]]は定義されていない
- [181] [[分]]
-- [[計量単位]]としての[[分]]および[[秒]]との換算は[[計量法]]と[[政令]]で定義されている
-- [[暦]]の[[分]]は明文化されていない
- [182] [[秒]]
-- [[計量単位]]としての[[秒]]は[[計量法]]と[[政令]]で定義されている
-- [[暦]]の[[秒]]は明文化されていない
-- 標準電波による[[標準時]]の通報における[[閏秒]]の挿入は、[[告示]]に基づき[[官報]]で公表される
[SRC[>>187]]
- [184] [[時間帯]]
-- [[中央標準時]]は[[勅令]]により定義されている
-- 標準電波による[[標準時]]の通報は [[NICT]] の業務と[[法律]]で定められている
-- 標準電波により通報される[[標準時]]は [[UTC]] より9時間早いものと[[告示]]で定められている [SRC[>>187]]
-- [[NICT]] の[[標準時]]と[[国立天文台]]の[[中央標準時]]の偏差は [[NICT]] が公表することと[[告示]]で定められている [SRC[>>186]]
]FIG]
[REFS[
- [186] [CITE@ja[総務省設置法第四条第七十三号の規定に基づいて発射する標準電波の周波数等]] ([TIME[2014-08-31 16:47:00 +09:00]] 版) <http://www.tele.soumu.go.jp/horei/reiki_honbun/a724760001.html>
- [187] [CITE@ja[無線局運用規則第百四十条の規定に基づく標準周波数局の運用に関する事項]] ([TIME[2014-08-31 17:07:14 +09:00]] 版) <http://www.tele.soumu.go.jp/horei/reiki_honbun/72999538001.html>
]REFS]
[183] これとは別に [[JIS X 0301]] ([[ISO 8601]]) が存在し、
[[グレゴリオ暦]]/[[西暦]]に相当するものを定義しています。
([[元号]]を除き、[[日本国]]の国内法は直接参照していません。)
;; [[ISO 8601]] を参照。
* 実施
[16] [[頒暦]]、[[報時]]を参照。
* アイヌ暦
[128] かつて[[北海道]]、[[樺太]]、[[千島列島]]で用いられた[[日時]]は、
[[アイヌ暦]]を参照。
* 識別子
[SEE[ [[日本の元号]] ]]
* メモ
[38] [CITE@ja[Template:和暦 - Wikipedia]]
([TIME[2016-01-07 12:25:27 +09:00]] 版)
<https://ja.wikipedia.org/wiki/Template:%E5%92%8C%E6%9A%A6>
[39] [CITE@ja[ノート:6月2日 - Wikipedia]]
([TIME[2016-01-07 12:20:40 +09:00]] 版)
<https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%8E%E3%83%BC%E3%83%88:6%E6%9C%882%E6%97%A5>
[98] [CITE@ja[国立国会図書館デジタルコレクション - 太政官日誌. 慶応4年 第1−2巻]]
([TIME[慶4-明9][year:1876]])
<http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/787614/74>
[99] [CITE@ja[国立国会図書館デジタルコレクション - 太政官日誌. 明治2年 第11−20号]]
([TIME[慶4-明9][year:1876]])
<http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/787635/21>
[100] [CITE@ja[国立国会図書館デジタルコレクション - 法令全書. 明治2年]]
([TIME[明20-45][year:1912]])
<http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/787949/52>
[101] [CITE@ja[国立国会図書館デジタルコレクション - 法令全書. 明治2年]]
([TIME[明20-45][year:1912]])
<http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/787949/42>
[102] [CITE@ja[国立国会図書館デジタルコレクション - 法令全書. 明治5年]]
([TIME[明20-45][year:1912]])
<http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/787952/78>
[103] [CITE@ja[国立国会図書館デジタルコレクション - 法令全書. 明治6年]]
([TIME[明20-45][year:1912]])
<http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/787953/91>
[104] [CITE@ja[国立国会図書館デジタルコレクション - 法令全書. 明治6年]]
([TIME[明20-45][year:1912]])
<http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/787953/114>
[110] [CITE@ja[国立国会図書館デジタルコレクション - 法令全書. 明治2年]]
([TIME[明20-45][year:1912]])
<http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/787949/209>
[132] [CITE[Kyoto University Research Information Repository: 古代日本の曆に就て(8)]]
([TIME[2018-03-23 14:45:07 +09:00]])
<https://repository.kulib.kyoto-u.ac.jp/dspace/handle/2433/168084>
[FIG(quote)[
[FIGCAPTION[
[135] [CITE@ja[平成元年都市計画環境保全委員会 本文 1989-09-07 東京都議会 会議録検索]]
([TIME[2018-10-29 02:15:39 +09:00]])
<http://www.metro.tokyo.dbsr.jp/index.php/8168983?Template=doc-one-frame&VoiceType=onehit&VoiceID=413879>
]FIGCAPTION]
> 規制される日影は、規制対象区域内におきまして、冬至日の真太陽時の午前八時から午後四時までに、敷地境界線から五メートル及び十メートルを超える範囲に生ずる日影となっております。
> なお、ただいま申し上げました午後八時から午後四時までという時間は明石の日本標準時間でございまして、東京標準時では二十分ほど早くなり、午前七時三十九分から午後三時三十九分までになっております。さらに、その規制時間は、建築基準法に定める基準のうちから、地方公共団体が、それぞれその地方の気候、風土、土地利用状況等を勘案して、条例で指定することになっております。
]FIG]