217.txt

[1] 
[[日本]]の[[昭和時代]]は[[日時制度]]にとっても激動の時代でした。

* 昭和への改元

[3] 大正15年、[[昭和]]に[[改元]]されました。
[SEE[ [[昭和]] ]]

[34] [[改元デマ]]もありました。
[SEE[ [[光文事件]] ]]

* 皇紀

[2] [[昭和時代]]前期には[[皇紀]]がよく使われるようになりました。
[SEE[ [[皇紀]] ]]

[5] [TIME[紀元2600年 (昭和15年、西暦1940年)][year:1940]]
には様々な記念事業が行われ盛大に祝福されました。 [SRC[>>4]]


[7] [[日本軍の制式名称]]にも[[昭和時代]]に入ってから[[皇紀下2桁年]]が用いられるようになりました。
[[明治]]から[[大正]]、[[昭和]]と[[改元]]が続き、
[[元号年]]番号だけでは距離が近すぎて不便なため[[昭和]]への[[改元]]直後に改められたと考えられます。
[SEE[ [[日本軍の制式名称]] ]]

[REFS[
- [4] [CITE@ja[紀元二千六百年記念行事 - Wikipedia]] ([TIME[2019-06-13 21:59:16 +09:00]]) <https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B4%80%E5%85%83%E4%BA%8C%E5%8D%83%E5%85%AD%E7%99%BE%E5%B9%B4%E8%A8%98%E5%BF%B5%E8%A1%8C%E4%BA%8B>
]REFS]

* 学暦

[22] 学問の世界では[[西暦]]も使われていました。
学術的な[[紀年法]]ということで[[学暦]]と呼んだりしていました。
時局柄、欧米かぶれではなく学術目的であると主張する必要もあったとみられます。


* 標準時統一

[11] 
[[沖縄県]]の[[先島諸島]]や[[台湾]]など、
国内の一部で異なる[[時刻]]が使われていましたが、
[[昭和時代]]にすべて[[中央標準時]]に統一されました。

[17] 
経済的なつながりが大きかった[[満州国の標準時]]も改正され、
[[日本]]の[[中央標準時]]と統一されました。

[16] 
交通や通信が発達し、経済的な一体化が進み、
[[時差]]による不便が大きくなったことが理由でした。
[SEE[ [[日満時差撤廃]] ]]

* 戦時下

[6] 
[[皇紀]]や[[昭和]]の[[元号]]は、
[[大日本帝国]]の[[領土]]やそれに準じる地域だけでなく、
[[満州国]]や[[中華民国]]など同盟国に駐在する[[日本軍]]はもちろん、
[[南方占領地]]の[[日本軍]]やその[[軍政]]下の現地住民によっても用いられました。

[8] 具体的には[[南方占領地]]旧蘭領[[東インド]] (現在の[[インドネシア]])
や[[南方占領地]]旧英領[[マラヤ]]・[[昭南市]] (現在の[[マレーシア]]、[[シンガポール]])
の[[新聞]]などで使われた記録が残っています。
[[インドネシア]]の独立宣言にも[[皇紀下2桁年]]の[[日付]]が記載されました。
[SEE[ [[マレーシアの標準時]]、[[インドネシアの標準時]] ]]

[10] 
[[南洋]]各地に展開した[[日本軍の軍用時]]は、
本国と同じ[[中央標準時]]に統一されていました。
[[南方占領地]]の一部では現地の[[標準時]]が[[中央標準時]]と同じ[[時刻]]に改められました。
[[満州国]]や[[中華民国]]などの同盟国も含め、
[[大東亜]]の広大な地域が単一の[[時刻]]で統一されました。
[SEE[ [[大東亜の標準時]] ]]

* 連合国による干渉

[9] 
[[第二次世界大戦]]の[[終戦]]後、
[[連合国]]は[[日本国]]内の諸制度に介入しました。
[[日時制度]]もその例外ではなく、
様々な変更を余儀なくされました。


[20] 
[[大日本帝国]]政府は[[東京天文台]]の計算を元に[[伊勢神宮]]に[[暦]]を発行させていましたが、
これを中止せざるを得なくなりました。紆余曲折を経て現在は[CITE[暦要項]]を[[官報]]で公表する形となっています。


[13] 
[[日本政府]]は旧[[皇室典範]]の[[改元]]に関する条項にかわる新しい[[法律]]を制定しようとしましたが、
[[GHQ]]
の干渉により断念しました。
[SEE[ [[元号法]] ]]

[14] 
しかし [[GHQ]] も[[西暦]] ([[キリスト紀元]])
の利用を求めることは[[信教の自由]]に反するとして、
[[日本本土]]においてこれを強制することはできませんでした。

[15] 
ただし事実上の[[米国]]領土となった[[南西諸島][米領琉球列島]]と[[小笠原諸島][米領小笠原諸島]]、
事実上の[[ソ連]]領土となった[[樺太]]、[[千島列島]]、[[北方四島]]では、
[[西暦]]が公式な[[紀年法]]として用いられました。
[[元号]]の利用は憚られ、ごく一部で限定的に使うことができるのみでした。
[SEE[ [[南西諸島の日時]]、[[小笠原諸島の日時]]、[[北日本の日時]] ]]


[21] [[日本本土]]で当時発行された英文[[官報]]に掲載されていた[[英語]]の[[法令]]は、
本文中で[[西暦]] ([[法令番号]]の[[引用]]も含む。) を、
署名で[[元号]]に[[西暦]]の併記を採用していました。


[23] 
[[ソ連]]軍の「軍事法廷」と称する尋問を受けた[[日本軍]]関係者は、
[[元号年]]が通用せず[[西暦]]で説明しなければならず、
[[換算][暦の換算]]の誤りによって虚偽説明と疑われるなどの不利益を受けたと証言しました。
[SRC[>>24]]
証言を信じるならばこれは平和の回復や正義を目的とした裁判ではなく、
被疑者に一方的に不利な状況を押し付ける報復的性質の強い[[戦争犯罪]]であって、
その攻撃の手段の1つに[[紀年法]]が悪用された事件ということになります。
戦勝国が敗戦国民を裁くという性質上、
こうした事例は他にも多々あったのでしょうが、あまり公にはなっていないとみられます。


[12] 
[[皇紀]]は[[戦争]]と結び付いた不適切な[[紀年法]]であるというイメージが植え付けられ、
次第に使われなくなりました。
[[歴史]]の[[教科書]]も[[皇紀]]でなく[[西暦]]を使うようになりました。



[18] 
[[GHQ]] は[[日本本土]]や[[南西諸島][米領琉球列島]]で[[夏時刻]]を実施させました。
日本の気候や生活習慣に合わず国民には大変不評でしたが、
中止の提案を拒絶し [[GHQ]] の廃止まで続行させました。
[SEE[ [[日本の夏時刻]] ]]

[19] 
[[小笠原諸島]]では[[標準時]]自体が改められ、
日本に返還されるまで[[時差]]がありました。
[SEE[ [[小笠原諸島の日時]] ]]
[[樺太]]、[[千島列島]]、[[北方四島]]も[[標準時]]が改められ、
現在も[[日本本土]]と[[時差]]が残ったままです。

[40] 
なお、同じ頃労働時間管理の方法も改められました。
従来の[[季節ごとに労働開始・終了時間を定める慣習][夏季営業時間制度]]から、
年間を通じて一定の労働時間制限の中で就業時間を定める方式に切り替えられました。



[37] 
[[日本の祝日]]制度も全面的に改められました。
[SEE[ [[日本の祝日]] ]]

[38] 
一部の地域の[[学校]]で週5日制 ([[週休二日制]]) が導入されました。
しかし不評で定着せず、後に6日制に復しました。

[REFS[
- [24] [CITE[コンクリートのベット]],
[[岡村善四郎]] ([TIME[2010-03-25 15:27:00 +09:00]]) <https://www.heiwakinen.go.jp/shiryokan/heiwa/03hikiage/H_03_012_1.pdf>
]REFS]

* 私的紀年法

[28] 
[[昭和]]や[[皇紀]]のような公的な[[紀年法]]が弱まった空きに、
いくつかの私的な[[紀年法]] ([[私年号]]) 
は入り込みました。
いずれも広く普及しなかったものの、
それぞれの分野で一定の影響力を持ちました。

[29] 
終戦後の混乱の中で、
[[アジア大陸]]の[[日本人]]の中で、
[[昭和]]が[[改元]]されて[[大新]]となったという[[改元デマ]]が流布しました。

[30] 
実際にも[[改元]]の動きはあり、
[[新日本]]という[[紀年法]]が提案され、一部で利用する人もいました。

[31] 
その他に宗教的な色彩の強い[[紀年法]]として次のものが現れました。
一部は[[平成時代]]になっても使われ続けています。
あるいは[[平成時代]]になって、[[第二次世界大戦]]ごろに遡って[[元期]]を設定したものもあります。

[FIG(short list)[ 
- [[大延]]
- [[霊寿]]
- [[核時代]]
- [[ヒロシマ紀元]]
- [[神の国の紀元]]
- [[原爆暦]]
- [[エコ暦]]
- [[戦後][戦後暦]]
- [[統一教会暦]]
]FIG]

* 元号法

[SEE[ [[元号法]] ]]

* スローガン的元号

[27] 
[[松下電器]]の[[命知元年]] (昭和初期)、
[[日本政府]]の[[福祉元年]] (昭和後期) など、
[[元号風にスローガンを掲げる用法][スローガン的元号]]が徐々に広がっていきました。
この用法は次の[[平成時代]]になって更に広く使われるようになりました。
[SEE[ [[スローガン的元号]] ]]

* 計算機システム

[25] 
[[昭和時代]]後期、[[計算機システム]]が発達し[[日本国内]]でも様々な用途で使われるようになりました。
[[計算機システム]]における[[日時の表現と処理の方法][日時形式]]は世界的にまだ整理が進んでおらず、
[[日本国内]]でもいろいろな方法が試されました。

[FIG(short list)[ [26] [[昭和時代]]の[[計算機システム]]の[[日時]]
- [[昭和暦]]
- [[元号コード]]
- [[皇紀下2桁年]]
- [[西暦2桁年号]]
]FIG]

* 夏時間案

[32] [[石油危機]]の頃から、
[[夏時間]]を再導入しようとする勢力が活動をはじめました。
この運動は断続的に[[平成]]末期まで続きました。
[SEE[ [[日本標準時改正案]] ]]

* 週休二日制

[39] [[昭和時代]]後期、
[[週休二日制]]が提案され、一部で導入され始めました。
本格的には次の[[平成時代]]に普及が進みました。

* 平成への改元

[SEE[ [[平成改元]] ]]

[33] なお、昭和後期にいくつか[[改元デマ]] (新元号とされる怪情報)
が流れていたようです。

* 日時制度研究

[35] [[日本の元号]]制度や[[日本の私年号]]についての研究が[[昭和時代]]に大きく進展しました。
[SEE[ [[日本の元号]] ]]

[36] [[明治時代]]後期から研究が進められていた[[朝鮮半島の紀年法]]についても[[昭和時代]]中期までにおおむね明らかとなりました。
[SEE[ [[朝鮮半島の紀年法]] ]]

* メモ